鹿児島の日本政策投資銀行・南九州支店では、本格焼酎の市場規模が5年で3割近く拡大するという予測を、平成14年4月に「焼酎と経済」というリポートの中で発表している。この予測は、過去35年間の消費量や価格、個人消費支出を分析し本格焼酎関数をつくり、割り出している。この予測の要因として、相次ぐ増税にも関わらず市場が拡大していること、30年ほど前に南九州に停滞していた本格焼酎前線が北上中であること、企業努力による品質の向上が見られること、芋焼酎は魚中心から肉も含む日本の食文化の変化にかなっていることなどを挙げ、本格焼酎が今後も成長していくことを指摘している。 好調な芋焼酎の状況が、今後も継続していくために、各方面で注目しているのが原産地等を表示する情報開示である。地域ブランドとしてアピールする意味でも、またBSE問題により求められるようになったトレーサビリテイ（生産流通履歴の追跡と開示）の視点からも、この情報開示は、芋焼酎をはじめとする地域色の強い本格焼酎にとって、プラスの流れになるように思われる。前出の日本政策投資銀行・南九州支店が平成15年6月に出したリポート「焼酎ブームの検証」には「一升びんは、世界中の酒類の中でもっとも広大な表示スペースを備えている。このスペースを有効に活用することにより、他の食品に先駆けた原産地表示やトレーサビリティへ取り組むことが、焼酎ブームを確固たるものにするのではないだろうか」と指摘する。今後の本格焼酎の行方にガラスびんが少なからず関わっていることが伺える。